2019
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「グッドデザイン2019」受賞 |
2018
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「グッドデザイン2018」受賞 | |
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「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2018」特別優秀賞・特別優秀企業賞 |
2017
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「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2017」特別優秀賞・優秀企業賞 |
2016
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第10回「キッズデザイン賞」受賞 | |
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「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2016」優秀賞・優秀企業賞 |
2015
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「グッドデザイン賞2015」受賞 | |
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「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2015」優秀賞受賞 |
2014
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「グッドデザイン賞2014」受賞 | |
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「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2014」優秀賞受賞 |
パッシブデザイン住宅近江西・風の通り土間の家
滋賀県立大学環境建築デザイン学科・金子研究室との共同開発。従来のような省エネ基準の地域区分ではなく京阪滋のエリアを7地域に分け、フィールドワークを重ねながら気候・地形・伝統建築・文化の調査と解析を行い、地域ごとの特徴を反映した「パッシブデザイン7地域モデル」を構築しました。パッシブデザイン住宅とは、省エネ設備に過度に頼り過ぎることなく、太陽の光や風といった自然のエネルギーを受け入れ上手に活用することで、住まいの「心地よさ」を実現する住宅のことです。
| 受賞対象名 | 「パッシブデザイン7地域モデル・近江西、風の通り土間の家」 |
|---|---|
| 分類 | 戸建住宅 |
街区整備暮らしと観光の両立に解決策を
「稲荷凰庵」プロジェクトは、伏見稲荷大社からほど近く、同じ並びの町家6棟全てが空家となっていた街区全体をリノベーションしたものです。京都の伝統的な町並景観を再現し町全体の価値を高めるとともに、高い住宅性能を備えた快適な住空間に生まれ変わりました。6棟が群となり街区を形成しているため、周辺住民との程よい距離感が保て、常駐管理者が置ける経済的ボリュームにより、適切な管理と周辺住民との調整が可能になります。
| 受賞対象名 | 街区整備 [町家街区再生事業] |
|---|---|
| 分類 | 12-05 街区・地域開発 |
Key都市型狭小住宅用設計システム
Key(ケイ)は都市の狭小敷地であっても光や風があふれ子供達がのびのび暮らせる空間を提案する設計手法です。モジュール寸法を適所で変化させ、階の概念を無くした多様な立体活用で、隣家とストレスのない安全快適な空間を作り出します。
[Reco.]W ZERO敷島住宅の建て替え・注文住宅
省エネ設備だけに頼らず、建物本体の断熱性能・気密性能を高めるとともに、創エネ機能を搭載したゼロ・エネルギー住宅です。
| 表彰制度名 | ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー |
|---|---|
| 受賞名 | 優秀賞（2014～2017）・優秀企業賞（2016・2017）・特別優秀賞（2017・2018）・特別優秀企業賞（2018） |
| 受賞対象商品 | 「Reco.Wzero（電気）」、「Reco.Wzero（ガス）」 |
| 受賞対象地域 | 5・6地域（省エネルギー基準の省エネ地域区分） |
他人組若年大工と高齢大工のマッチングによる技能伝承
熟練大工の大量退職や徒弟制度の衰退による労働力不足や伝統技能消失を防ぐため、当社から若年大工とのマッチングを熟練大工に提案。2人1組で相互補完しながら現場を担当する「他人組」という相互支援システムが、伝統的な技能の伝承を促進し、労働力不足の解消を図るために有効な取組みとして高く評価されました。
1二人作業による費用増を弊社が負担
2若年大工を育てる意識のある大工には支援金を支給
3特に高い技能を持つ者はマイスターとして社員雇用
4マイスターによる技能指導や教育を
断熱工法［NET ZERO住宅断熱工法「SDK1.6」］
Q値1.6という高い断熱性能を達成するには断熱材厚が1.8倍となり、都市部の狭小住宅では実現が困難でした。居住空間確保の為には壁を厚くしたくない。外張断熱では管理通路を失う。壁内には設備が通り、未知のインフラや将来の性能基準に適合させる未来の為の空間も残したい。これらの難題を克服したのがSDK1.6です。2014年グッドデザイン賞では受賞項目名：断熱工法「未来の出来事への余地を残す都市型狭小住宅」としても受賞しています。
住宅分譲地「分譲地 “桜苑”」
「桜苑」は農村集落の周囲にある耕作放棄地を開発する小規模住宅地です。新たに住まう人には緑豊かな環境を、高齢化と過疎の進む農村部には活気ある若年世帯を。新旧住民がつながり融合する、永続可能なコミュニティの創造に寄与する分譲地開発です。
1都市近郊でありながら人口減少に悩む伝統集落周辺の耕作放棄地を選定
2伝統集落との人口バランスを考慮した30戸程度の小規模開発
3建築条件の緩和により店舗併用住宅計画者を誘致
4既存自治会や消防団への併合を推奨し、既存集落との共助関係を形成
